컨테이너 수송과 컨테이너 항만
コンテナ輸送 と コンテナ港湾
목차
內容
国際的な輸送手段である海上コンテナ輸送の現状を分析し， 今後の動向を展望する。 読者としてコンテナ輸送とコンテナ港湾に関して調査， 分析等をされている方々を想定し， 国内のみならず国際的な多くのデータ（例えば， Containerisation International， Lloyd's Mariteme Intelligence Unit， Port Import/Export Reporting Service）の分析結果を示すことにより， 読者が独自に分析する場合にも実務的に役立つことをめざした。 これらのデータの分析結果は図表を多用して示し， 読者が独自に分析する場合に有効なデータの存在を理解できるようにした ．
国土技術政策総合研究所・港湾研究部港湾計画研究室（国土交通省）において実施した研究成果を主体に， 日本郵船調査グループ， 商船三井営業調査室の報告書などからの資料も補足して体系的に解説する。
目次
第1章 コンテナ輸送とわが国のコンテナ港湾の変遷
1.1 海上コンテナ輸送の起源－その1
1.2 海上コンテナ輸送の起源－その2
1.3 コンテナ化－大躍進の契機
1.4 1960年代のわが国の海運政策〈コンテナ輸送黎明期の対応〉
1.5 1960年代のわが国のコンテナ港湾政策－1〈外貿埠頭公団の設立までの経緯〉
1.6 1960年代のわが国のコンテナ港湾政策－2〈外貿埠頭公団の設立－解散〉
1.7 コンテナ輸送が進展した理由
1.8 コンテナ化による輸送コスト低減化の受益者は誰か－その1：船社？
1.9 コンテナ化による輸送コスト低減化の受益者は誰か－その2：製造業？
1.10 新興船社とアジア諸港湾の興隆の要因
1.11 わが国コンテナ港湾の地位の相対的な低下要因と回復方策
第2章 コンテナ港湾
2.1 港別のコンテナ港湾取扱量
2.2 国・地域別のコンテナ港湾取扱量
2.3 世界全体でのコンテナ港湾取扱量
2.4 港湾取扱量の定義
2.5 日本のコンテナ港湾取扱量
2.6 実入りコンテナと空コンテナ
2.7 トランシップコンテナ
2.8 コンテナ港湾数の推移
2.9 世界各国でのコンテナ港湾数
2.10 国土規模とコンテナ港湾数
第3章 コンテナターミナルエリア
3.1 コンテナターミナルエリアの規模
3.2 港湾計画段階における
コンテナターミナルエリア規模推計モデルの基本的な考え方
3.3 コンテナターミナルエリア規模推計モデル
3.4 コンテナターミナルエリア規模の試算およびモデルの検証
第4章 コンテナ船とコンテナ港湾への寄港実績
4.1 コンテナ船の区分
4.2 コンテナ船の大型化動向
4.3 コンテナ船の大型化によるプラス効果とマイナス影響
4.4 コンテナ船の標準的な諸元
4.5 コンテナ船の寄港実績の意義と分析方法
4.6 港別の寄港実績
4.7 国・地域別の寄港実績
4.8 大型コンテナ船の港別寄港実績
4.9 大型コンテナ船の国・地域別寄港実績
4.10 異常時における寄港実績の変動
4.11 コンテナ港湾取扱量とコンテナ船寄港実績の比較分析
第5章 コンテナ船オペレーター(船社)とターミナルオペレーター
5.1 コンテナ船オペレーター(船社)の運航船腹量
5.2 コンテナ船オペレーター(船社)の決算状況
5.3 メガキャリアー・アライアンス
5.4 基幹航路におけるコンテナ船就航状況
5.5 北米航路(東岸・西岸)におけるコンテナ船就航状況
5.6 太平洋クローズ型航路の寄港パターンの変化
5.7 東アジア域内の航路
5.8 グローバルターミナルオペレーターの発展経緯
5.9 グローバルターミナルオペレーターの概要
第6章 コンテナ貨物流動
6.1 国際コンテナ貨物流動：純流動
6.2 国際コンテナ貨物流動：総流動
6.3 国際コンテナ貨物流動(東アジア－米国)
第7章 コンテナ貨物の価格と重量と品目
7.1 輸送手段別の価格と重量の推移
7.2 わが国の港湾別でのコンテナ貨物の価格と重量の比較
7.3 北東アジア主要国・地域におけるコンテナ貨物の品目と価格
7.4 日本と中国(香港を除く)におけるコンテナ貨物の価格構造比較
第8章 日本－中国間のコンテナ貨物量の現状と今後の動向
8.1 日本－中国間のコンテナ流動特性
8.2 自動車車産業を対象とした日本－中国間のコンテナ貨物量分析
8.3 日本－中国間のコンテナ貨物量の将来推計
付表 世界各国の統計表
索引